改訂版 テレワーク本質論 企業・働く人・社会が幸せであり続ける「日本型テレワーク」のあり方

田澤由利[著]

2025.03.24

990円(税込)

幻冬舎

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書籍内容

2025育児・介護休業法で、テレワークが企業の「努力義務」に!

テレワーク導入の第一人者が示す、
真に機能するテレワーク環境を構築する方法とは?


日本初のテレワーク専門コンサルティング会社を設立し、30年近くにわたり企業への導入を支援してきた第一人者の渾身の一冊『テレワーク本質論』。よくあるテレワーク指南書にとどまらずテレワークの本質的な価値とその可能性を深く掘り下げた一冊として、会社経営者や人事担当者から大きな反響がありました。
前著から3年が経過した2025年、新しい「育児・介護休業法」が施行され、多くの企業がテレワークに取り組まざるを得ない時代がやってきました。
本書では前著に引き続き、企業がテレワーク導入時に直面する課題「コミュニケーション」「マネジメント」の具体的な解決策を提示しつつ、いち早く改正育児・介護休業法に対応。テレワーク時の「サボリの防止」はもちろん、育児中や介護中の社員に発生しがちなテレワーク時の「中抜け時間」への対処方法や、最新の関連法、テレワークツールの解説など新たに加えられた情報も盛りだくさんです。
企業経営者だけでなく、テレワークの導入・改善を担当する実務者にとっても参考になる一冊です。

※本書は2022年1月発行の「テレワーク本質論」の内容を、2025年3月時点の法律など最新の動向を踏まえて加筆・修正した改訂版です。

著者:田澤由利

北海道北見市在住。上智大学卒業後、シャープ(株)でパソコンの商品企画を担当。
フリーライター経験を経て、1998年(株)ワイズスタッフを、
2008年日本初のテレワーク専門のコンサルティング会社(株)テレワークマネジメントを設立。
民間企業等へのテレワーク導入・活用支援や、国や自治体のテレワーク普及事業等を広く行う。
また年間150本超の講演をしながら、
国土交通省 国土審議会計画部会、内閣官房 地方創生テレワーク検討会議、
総務省「ポストコロナ」時代におけるテレワーク定着アドバイザリーボードなど、
テレワークの新たな普及定着に向けた政策検討会議に参画している。
上智大学非常勤講師。
●最近の主な受賞歴(個人)
2021年 第66回前島密賞
2020年 文部科学省 地方教育行政功労者表彰
2016年 厚生労働省テレワーク推進企業等厚生労働大臣表彰個人賞
2015年 総務省平成27年度情報化促進貢献個人等表彰

ネット書店

  • https://amzn.to/3f3Yc6Z

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